原油価格の大幅な下落の原因と今後の動向！中東情勢が目まぐるしく変化している！

世界の原油価格の指標となるWTI（West Texas Intermediate）の過去25年間の値動きをチャートしてみました。

最近の原油価格は1バレル当り29ドル台へ突入し、私達の生活にとって暖房用の灯油の価格や自動車のガソリン代が値下がり良い事もありますが、長期的に見ると日本経済に悪い影響を与える恐れがあります。

先ず、何故原油価格が下落しているのでしょうか。

その原因を探ると2011に起きたアラブの春ではチュニジアで起きた失業中の若者が露店を作り野菜を売って居た所それを警察官が没収した事に抗議の焼身自殺を切っ掛けにエジプト、リビアの独裁では政権が交代し民主化しました。

アラブの民主化は欧米列強が長年に渡り支配を受けて来たアラブ人の民族意識にも火を付けパレスチナ問題も絡み拡大した結果、一番脅威に感じて居るのがイスラエルで周囲を包囲されかねない為に傭兵で組織されたISILを生みだした様です。

シリアでは政府軍と反政府軍更にISILとが入り乱れて内戦状態が続いて居ます。

その中でサウジアラビアは、シリアの内戦で反政府勢力への資金や武器の支援を続けており、更にエジプトで2013年7月にムルシー政権の崩壊後に生まれた暫定政府に対して50億ドルの資金援助を表明しアラブ世界を支援しています。

こうした結果サウジアラビアはアメリカと協力関係を維持してきた筈が軋轢が生じており、最近ではアメリカがイランの核協議を再開した事から関係が更に悪化してしまいました。

結果的にサウジアラビアを財政的に追い詰める為に米国はイランの石油を大量に市場に供給させる事で原油価格を下げさせているのです。

原油価格が1バレル当り30ドルを下回る状況ではサウジアラビアは歳入を確保し切れなくなり、これまで世界の金融市場に放出して居たオイルマネーを株などを売り回収を始めています。

その結果が年明けからの株価の下落で、原油価格の下落によるメリットがある反面長期的には、株価の下落による景気の悪化やこれまで消費地だった産油国が輸入を減らすので輸出産業を中心に景気が悪化する事が予想されます。

今年は何かと波乱が大きな年になりそうです。

長崎原爆の日！何故原爆投下国で核実験回数世界最多のアメリカは非難されないのか？

1945（昭和20）年8月9日11時2分写真の長崎市平和公園の上空503メールでプルトニウム239を使用したファットマン型原子爆弾が爆発し大部分が非戦闘員にも関わらず7万4千人が殺されました。

戦後70年もなりまと当時の米軍等の機密資料が情報公開されますと巧みに仕組まれた戦争であった事が分かります。

この時には日本の本土は防空圏すら確保出来ない戦力状態である事を知りながら戦争を早く終わらせると言う名目で核兵器の実験場にされた事が分かって来ました。

しかし、何故か日本のマスコミはこの事を積極的に報道したりコメンテーターと呼ばれる人達は知って居る筈なのにこの事を取上げず、当時の国際法でも非戦闘員に対する殺戮行為は禁止されているにも関わらず米を非難しないのは何故でしょうか。

東京裁判ですら戦勝国の論理で一方的に戦争犯罪人を決めつけランク付けがされA級の人達に戦争責任全てをなすり付けその後の再検証がされない様に処刑してしまいました。

当時の国際法でも非戦闘員に対する殺戮行為は厳しく禁止されているにも関わらず東京裁判では、一夜に10万人を焼き殺した東京大空襲や広島の原爆で16万6千人、長崎の原爆で7万4千人沖縄では約10万人の非戦闘員が無抵抗のまま殺されて居るにも係らず米国側は誰も裁かれませんでした。

そもそも公平な裁判と言えるのでしょうか、戦後60年を経過して情報公開された機密文書では米英が結託して戦争を仕掛けた上に戦後処理までもが決められて居た事実を知ると日本人は賢くならなければならない事を痛感します。

世界で核実験数最多はアメリカの1,030回、二位はソ連の715回、三位はフランス210回、四位はイギリスと支那の45回で、最近では支那の核弾頭の数は240発ですが10年後に600発になるとされその殆どが我が国に向けられて居ると言われて居ます。

少なくともこうした核弾頭が国内に撃ち込まれる前に迎撃する為には現段階では米国の協力無しには不可能です。

最近、集団的自衛権に関する各種法案を「戦争法案」と決めつけるプロパガンダが横行して居ます。

集団的自衛権に関する各種法案の中身については当ブログでその内容を示して解説しましたがその内容はとても「戦争法案」と言うべき内容ではありませんが、「戦争法案」と言う言葉だけが意図的に使われて居ます。

これでメリットを受けるのは誰かを冷静に考えれば、東シナ海で海を埋め立て軍事拠点を作りをし、世界第二の軍事国家になった支那だけです。

既に戦争は始まって居ると考えるべきで、支那は間接侵略で日本の左翼や自ら世界情勢を把握しょうとしないか出来ない人々を洗脳する為に巧みに動きまわって居ます。

また、戦後の米軍のGHQの占領下で、日本を罪深い国としするWGIP（War　Guilt　Information Program）と呼ばれる洗脳教育ミッションが行われ、日本国民への自虐史観が徹底的に刷り込まれれて来た結果が現在の状況です。

マスコミが原爆投下国で核実験回数世界最多のアメリカは非難しないのは、占領直後の9月にGHQ行った報道を厳しく制限するプレスコード（報道綱領）からの呪縛で育った人達が放送の実権を握って居るからかも知れません。

最近ではテレビや新聞等の報道ばかりを見てしまうと、知らない間に偏向した情報だけが入ってしまい現実の自分達が置かれた状況を正しく把握出来ない人が作られてしまう事が事態を更に悪化させる危険があります。

冷静に考えれば過去の世界史を振り返れば「平和を願うだけで世界が平和になった」という歴史が存在するのか世界史を調べて戴ければ誰でも分かる話です。

世界史は軍事的なバランスの均衡が平和な時代をもたらして来た事を教えてくれる筈です。

平和を唱えるだけで平和がもたらされる事は理想論に過ぎませんし、治安や秩序が崩壊した中で家族を守る具体的な方法無に武器を持つ暴力集団にどう対処できるのか、真面目に考えれば誰でも分かる話しです。

集団的自衛権の本質は、東アジアの治安や秩序が崩壊した場合、それに立ち向かえる様に連携しましょうと言う内容に過ぎません。

それを単に「戦争法案」と決めつけるプロパガンダが横行して居る事が大変危険で、これで利益を受けるのは誰かを冷静に考えて欲しいと願うばかりです。

日本人を狂わせた洗脳工作 いまもなお続く占領軍の心理作戦WGIPを知ろう！

友人から現在のマスコミの偏向報道や放送コードが何故設定されたのかや過去の土下座外交の背景はこれを見ればその原因が分かると紹介された「日本人を狂わせた洗脳工作　いまもなお続く占領軍の心理作戦」関野通夫著です。

戦後の米軍のGHQの占領下で、日本を罪深い国としする洗脳教育ミッションが行われ、日本国民への自虐史観が徹底的に刷り込まれれて来た事がわかります。

つまり現在よく共産党さんのポスター等に見られる「憲法9条」があれば永遠に平和になれそうな印象操作の出所はGHQいわゆる占領軍の心理作戦による洗脳が功を奏した結果である事が伺われます。

また、現在でも支那や韓国が我が国から援助や外交上のツールに使われる表現の背後には、アジア諸国に侵略し暴虐を極めたかの様な歴史感を植え付ける、これもGHQの占領下で行われたミッションが功を奏した結果です。

このミッションとは、WGIP（War　Guilt　Information Program）と呼ばれ、この書の中で外交評論家の加瀬英明氏は「日本民族から独立心を奪い、贖罪意識植え付ける政策が実施された」と述べて居ます。

これを命じたのはマッカーサー総司令部（GHQ）で昭和20年9月に日本を占領すると10月2日にはこれを命じています。

その内容は「各層の日本人に、彼らの敗北と戦争に関する罪、現在と将来の日本の苦難と窮乏に対する軍国主義者の責任、連合国の軍事占領の理由とその目的を、周知徹底せしめること」（一般命令第4号）とございます。

これ以降GHQは日本を軍事的に征服した上で「日本民族から記憶を奪い、精神を破壊して、未来永劫に亘りアメリカの属国として支配する為に日本の歴史観を作り変える作戦を展開します。

先ず占領直後の9月に行われたのが報道を厳しく制限するプレスコード（報道綱領）を定め、徹底的な検閲と言論統制、神道指令、公職追放、日本の指導者を裁いた東京裁判、日本国憲法等を使い日本を隷属国家に作り変えて行きます。

この事は私自身松竹株式会社の大物プロデューサーさから以前伺った話ですが、日本の歌舞伎がGHQから厳しい調査を受け歌舞伎の存続すら危ない状況だった事を聞かされました。

特に歌舞伎の「忠臣蔵」や「義経千本桜」「南総里見八犬伝」と言った武家ものに対しては台本を処分されてしまう危険があったそうです。

また、映画のプロデューサーの話では戦前と戦後直後と比較的最近リメイクされた同じ原作の作品を見比べて見るとこの洗脳工作が如何に進んでしまったかが分かるそうです。

特に松竹映画の「ビルマの竪琴」では市川崑の監督が1956年と1985年に2回映画化しておりますが、この作品の中でも戦争の描き方が大きく違って居るのです。

占領軍の心理作戦WGIPを知りそこから脱却し古き良き日本の良さと、そもそも過去の戦争は日本が仕掛けたものでは無く仕掛けられた戦争である事を知る事が重要です。

そもそも欧米列強は植民地支配を拡大させアジアへ迫りましたが、これが黒船来航です。

この当時墨田区出身で江戸無血開城させた勝海舟は黒船来航時30歳でしたがその15年後には江戸無血開城させ日本の近代国家建設へと導いたのですから当時の日本の若者が命がけで国を守ろうとしていたのです。

当時日本の知識人だった武家の若者達が幕末の尊王攘夷運動を起こした背景は支配領域を拡大した欧米による植民地化への脅威から国を守る事に立ち上りました。

その後の日本の戦争はアジアを欧米の植民地支配から守り「八紘一宇」つまり周辺の八つの方位の民族が一宇（一つの屋根の下）で暮らせる為にアジアを結束させる為の戦争であり決して侵略戦争ではありませんでした。

その証拠が、現在のアジア諸国が欧米からの植民地支配から脱却し独立へと導いて来たのです。

これが占領軍の心理作戦WGIPではこうした真実の歴史は削除され日本を罪深い国としする洗脳教育がこれまで行われた来たのです。

戦後の米機密情報の情報公開資料では欧米が結託して日本を経済的に孤立させ資源の輸入が出来ない状況に追い込めば戦争を仕掛けてくるだろうとする調査結果を基にミッションが行われた事が伺われます。

当時の日本は産業や技術の進歩は他の先進国をしのぐ勢いでしかたが、外交戦略面ではかなり遅れておりこれは現在も通じる事かも知れませんが、外交面での弱点を狙われたのです。

その結果日本に戦争を仕掛けさせ、戦争が始まれば欧米が連合軍を組み全方位から攻撃すると言うシナリオが出来て居たのです。

その仕掛けられた罠に嵌められ、それに気づいた時には既に終戦への外交戦略どころかそのパイプすらもありませんでした。

こうした過去の歴史や現在も行われている対日工作を考えますと、日本の将来を考え命がけで日本を守ろうとすた幕末の若者に学ぶべきではないでしょうか。

米中会談が平行線で終わり高まる南シナ海の南沙（スプラトリー）諸島での緊張！

17日訪中したケリー米国務長官と習近平国家主席が北京の人民大会堂で会談が行われましたが、南シナ海の南沙（スプラトリー）諸島で中国が岩礁の埋め立てを進めている問題についてアメリカと支那の主張は平行線のままです。

南沙諸島での岩礁の埋め立てなど実効支配の既成事実化を着々と進める支那はこれを止める可能性は低く、アメリカは支那が埋め立てた人工島近海への軍艦派遣が現実のものとなる事が予想されます。

歴史的に見ますとこうした急速に軍事力を拡大させた国は結果的に戦争と言う結末を迎えてしまうものですし、支那の場合は支那共産党が存続する為には敵を作り国民の不満を外部に敵を作る事で矛先を外に向けさせてしまいます。

最終的には国民や憲法の上に支那共産党が存在する為に天安門事件に見られる内乱等で国民が蜂起する可能性よりも戦争と言う結末を迎えなければ支那の共産党は崩壊させる事が出来ないかも知れません。

支那の国民の不満は軍の内部にも浸透して居る可能性もあり、支那は警察国家と言えども軍の内部まで統制出来るのか疑問です。

南シナ海の緊張が高まりアメリカの艦船等が多数押寄せて来た場合、支那共産党の崩壊を企てる軍幹部が敢えてアメリカの艦船を攻撃して戦争状態を作り出す事で支那の共産党を崩壊させようとする者が居ても不思議ではありません。

こうなりますと同盟国の日本の艦船がアメリカ側の要請で南シナ海の警備を等を行って居た場合に攻撃を受ける恐れも考えられます。

上の写真は日本の護衛艦の装備の部分を拡大したものですが、複数のレーダーやアンテナが付いて居る事がご覧いただけると思います。

それだけレーダーやアンテナで得られる情報が重要だと言う事が分かりますし、仮に相手からミサイルや魚雷の攻撃を受けた場合はそれを迎撃して艦船を守る仕組みになって居ます。

しかし、これが実際の戦闘では想定通りの展開になるのかは現段階では分かりませんが、情報戦が益々高度化し結果的にはコンピューター同士の戦闘になる事が想定されます。

そこで日本のパソコン等を見ますと内部や付属品の生産国を調べて見ますと中枢部品は除く支那製の部品が殆どである事を知りますと先ずここから国防と言う観点から考え直さなければなりません。

最近防衛省では軍事装備品の部品に支那製の部品が使われて居なか調査を始めた様ですが遅すぎる感が否めません。

今後支那は世界の紛争当事国になる可能性が極めて高く世界の平和と秩序を乱し始めておりますので、先ず身の回りから支那製品を無くし、生産を支那に依存する企業の製品は買わない事が平和に繋がる事を自覚して戴ければ幸甚です。

南シナ海の南沙（スプラトリー）諸島で米と支那の紛争が始まる可能性が拡大！

日本の海上輸送路（シーレーン）防衛を担う海上自衛隊の護衛艦「あさゆき」は2010年4月21日太平洋で訓練を行っていた中国人民解放軍海軍の艦隊を監視していた際に支那の艦載ヘリが水平距離90m、高度差50mにまで異常接近した事がありました。

16日アメリカのケリー国務長官は支那の北京で王毅外相と会談し、各国が領有権を争う南シナ海の南沙諸島で、支那が浅瀬の埋め立て滑走路を建設して居る事について、「緊張を緩和するための行動をとるよう促す」と述べ、自制するよう求めました。

しかし、王毅外相は「支那がみずからの主権や領土を守る意志は、岩のように固く口出しさせない」と述べました。

南シナ海の南沙（スプラトリー）諸島ではフィリピン、ベトナム、マレーシア、ブルネイ、中国、台湾の６つの国と地域が領有権を争って居ますが支那は７つの浅瀬の海面上に施設を建設しながら領有権を主張し実行支配を強めて居ます。

これに対してアメリカ側も上院外交委員会が東シナ海と南シナ海の海洋問題についての公聴会を開き支那が、領有権を主張するために続けている埋め立てが、軍事目的で使われる可能性に強い事を指摘して居ます。

更にアメリカは南シナ海への米海軍の航空機と艦船を同諸島の12海里内に進める事を決めて居ます。

このまま支那が強引に工事を進めれば時間の問題で紛争が勃発する恐れが出て来ました。

取り敢えずアメリカは周辺諸国と支那包囲網を作り牽制する平和的な解決を試みると思われますが、支那は莫大な軍事予算を投入して軍事大国化しておりますので将来的にはこの海域で戦闘が起こる可能性があります。

日本の海上輸送路（シーレーン）でもありますので紛争が長引けば日本の経済や産業が麻痺してしまう可能性があります。

それは、資源エネルギー庁が公表する現在の日本の石油輸入国を見れば一目瞭然です。

今年3月の原油輸入量は1,817万kl、前年同月比96.3％と5ヶ月連続して前年を下回っています。

輸入量の多い順にみると、
(1)サウジアラビア（683万kl、前年同月比116.4％）
(2)アラブ首長国連邦（448万kl、同102.0％）
(3)カタール（132万kl、同52.9％）
(4)イラン（131万kl、同190.8％）
(5)クウェート（123万kl、同78.6％）となっています。

3月の中東依存度は85.5％、前年同月に比べ0.1ポイント増と2ヶ月連続して前年を上回っており南シナ海で紛争が起これば大変な事になってしまいます。

先ず物流は燃料不足から止まり、冬場は暖房用の灯油が手に入らず凍死者すら出る恐れがあり、街中では生鮮野菜が出回らずスーパーやコンビニは食品や日用品の棚に何も無い状態が続きます。

紛争が起きますと我が国は大変大きな打撃を受けますのでこれをさせない為には、支那の共産党を崩壊させる為に世界的な連携を行い先ず経済的に孤立させ弱体化させるべきだと思います。

平和の為には支那製品を買わない、生産を支那で行う企業や支那産の原材料を使う製品や企業の製品は一切買わない事が結果的には平和に繋がる事を理解される事を願うしかありません。

平和を守る事は私達の日々の行動に託されて居るのかも知れません。

安倍総理訪米でシリコンバレーの文化を取り込む事を名言！起業家精神が養えるのか

シリコンバレードリームに見る起業リスクを回避と題されたジャパンタイムズ記事ですが、安倍総理のシリコンバレー初訪問の理由はシリコンバレー出身のエンジニアたちが、米政府の中枢部で働く例が増えておりシリコンバレーのマネーや人材が影響力を持つようになった事が視察の様です。

やはり新しい技術やハイテク経済を産出すのはエンジニア的な発想とそれを具現化させる論理思考が必要で閉塞した世界経済を活性化する為にも世界第1位の経済大国の米国と世界第3位となった我が国との連携が求められます。

その最大の理由は世界第2位の経済大国となった支那に事実上対抗出来るのが日本と米国でとりわけ我が国の技術力は米国も期待をして居る事が伺われます。

我が国に欠けて居る点は起業家を育成出来ない環境である事で一度起業に失敗してしまうと再起が不能になり易く仮に優秀な人材や技術があったとしてもそれを伸ばす事が出来ない問題があります。

アメリカの凄さは高いリスクがあっても投資する投資家の幅が広い事です。

私が以前ハリウッドの映画祭に入選しハリウッドへ行って見ますと名も無き若い映画監督が概算で4～5億円の製作費で映画を作って居るのには驚きました。

どうしてこんなに資金を集めたのか伺って見ますと家族ぐるみで資金を集めたそうですが、アメリカにはとてつもない金持ちが多い事やこうした金持ちが絶えず投資先となる優秀な人材や企業を探しているのです。

つまり才能と莫大な資金を持つ投資家との接点が作れれば無一文の青年でも巨額な資金を集められると言う懐の深さがあります。

残念ながら我が国にはこれが欠けて居ます。

例えば昨年大ヒットしたハリウッド版「ゴジラ」ではエグゼクティブプロデューサーの坂野義光氏は10年以上前にこの企画を作り、私も加わり日本国内で資金調達をしましたが非常に困難でした。

しかし、この企画を英訳して香港の映画祭でハリウッド映画プロデューサーにダメ元で渡してみますと忘れかけた頃連絡があり以後正式にハリウッド映画の製作会社と契約になりました。

当初製作費は日本円で30億円だったものが更に大きな制作会社が買う事になり日本円で150億円になり、映画が公開されると大ヒットとなり総売り上げは日本円換算で約22兆円となり出資者は莫大な利益を出して居ます。

こうした資金力が日本の技術開発やベンチャー事業に活用出来れば飛躍的に成長する事は言うまでもありません。

今求められるのはクリエイティブな才能とそれを正しく評価出来る人材と起業家精神を持つ経営者、更に先見の明を持つ投資家ではないでしょうか。

きょう安倍首相が米議会の上下両院合同会議で演説！日本は何を約束させられるのか

現在訪米中の安倍首相は29日米議会の上下両院合同会議で演説をします。（写真：アメリカ合衆国議会（United States Congress）撮影大瀬康介）

この演説内容で日本の将来の変化がある程度予想出来ますので注目すべきです。

訪米中の安倍総理はオバマ大統領の案内で写真のリンカーン記念館やアーリントン国立墓地を案内されて居る事の意味を読み取る必要がございます。（写真：リンカーン記念館（Lincoln Memorial）撮影大瀬康介）

先ずオバマ大統領がリンカーン記念館を案内した理由は何かを考えてみましょう。

私も若い頃にここを訪問しましたが、内部にはアメリカ合衆国第16代大統領エイブラハム・リンカーンの坐像や左右の壁にはゲティスバーグ演説と第二期大統領就任演説の内容が刻まれ、その偉業を称えるものが展示されています。

更に暗殺された時に着ていた血に染まったスーツや暗殺に使われた当時は小型のデリンジャーと言われるピストルが展示されています。

写真が1865年4月14日に第16代大統領エイブラハム・リンカーンがフォード劇場で観劇中に北軍のメリーランド州出身の俳優ジョン・ウィルクス・ブースに至近距離から拳銃デリンジャーで後頭部を1発撃たれ昏睡状態になり翌15日午前7時22分に死亡しました。（写真：フォード劇場撮影大瀬康介）

ここで注目すべき点は有名なゲティスバーグ演説「人民の、人民による、人民のための政治を地上から絶滅させない」と言う点です。

続いて第二期大統領就任演説では「全ての諸国民との間に、正しい恒久的な平和をもたらし、これを助長するために、あらゆる努力をいたそうではありませんか」と言って居ます。

つまり、オバマ大統領がリンカーン記念館を案内した理由は民主主義の確認と全ての諸国民との間に、正しい恒久的な平和をもたらそうと言う意図が伺われます。

更に、アーリントン国立墓地を案内された事は私もここへ行った事がございますが広大な敷地の中には膨大な戦死された人々のお墓がありケネディー大統領のお墓もある場所です。

当然大東亜戦争で亡くなららた方々も埋葬されています。

この事は同盟国として全ての諸国民との間に、正しい恒久的な平和をもたらそうと言うメッセージが隠されている事が伺われます。

裏読みしますと今世界の脅威となる支那の共産党支配を終わらせ民主化を図る事が諸国民との間に、正しい恒久的な平和をもたらそうと言う名目の意図が読み取れます。

更に裏読みをしますとグローバル経済化を進めたい意向も読み取れますので日本はＴＰＰ等の米国主導のグローバル化の促進に関する事を約束させられる可能性を感じます。

過激派組織ISILアイシルの残虐非道恐怖を演出するプロパガンダに見る背後関係を探る

23日のインアターナショナル・ニューヨーク・タイムズの第1面には、空爆されたシリアの都市ダマスカス（Damascus）近郊のドゥーマ（Douma）で撮影されたとする写真が登場しました。

オレンジ色の囚人服を着せられ檻の中に入れられた25名程の児童の前には、松明に付けられた炎と言う構図で過激派組織ISILアイシルの残虐非道さが演出されています。

こうした自称イスラム国（Islamic State）はイスラム教を悪用した残虐非道恐怖を演出をしてますが誰が得をするのか冷静に考える必要がございます。

この地図は外務省の海外安全情報からイスラエルを中心に中東及びアフリカの危険度情報を見ると地理的状況からISILの思惑が読み取れます。

赤は退避勧告、オレンジは渡航延期、薄いオレンジは渡航の是非を検討、黄色は十分注意で色分けされています。

ISILの攻撃拠点がジャスミン革命と呼ばれる、ヨルダン、エジプト、バーレーン、リビア、イエメンへと広がって行きアラブ民族の独立と自立を目指すアラブの春へと発展した地域と重なる上にイスラエルを中心に広がって居る事が分かると思います。

このアラブの春でイスラエルと紛争して居るアラブ諸国が結束されると一番困るのがイスラエルで、反イスラエルのアラブ諸国が取囲んでしまうとイスラエルは周辺から毎日の様にミサイルで攻撃されるとどうなるでしょうか。

中東最強の軍事力を持つと言われるイスラエルと言えども周囲から同時に或いは別々にミサイル攻撃を受ければ例え迎撃ミサイルで撃ち落としても莫大な費用がかかり国が持たなくなってしまいます。

数次に渡る中東戦争、湾岸戦争等の歴史的な背景には、必ず米国やイスラエルが絡んで居る事を考えますと過激派組織ISILアイシルの存在もこうした背景を考える必要があります。

そもそもイスラム教徒が残虐非道恐怖を演出しても何のメリットもありませんし、自国の国民となり得る児童にオレンジ色の囚人服を着せ鉄の檻に詰め込んで火を付ける様な演出をする訳がありません。

過激派組織ISILアイシルの陰にはイスラム教イコール残虐非道恐怖と言うイメジーを持たせイスラム教徒の多いアラブ諸の弱体化と分裂を狙う思惑がある様です。

国際金融資本の覇権確立や維持に都合の良い傀儡政権が民主的政府か軍事政権かに関わらず作り出す目的で敵になりすまして行動し、結果を敵になすりつける偽旗作戦（False flag）と呼ばれる手法が度々使われて来た事を知るべきです。

ISILはネット等を通じて戦闘員を募集している様ですが、グローバル化に伴い世界的に格差が広がりその格差社会で落ちこぼれ、社会に絶望と不満を持つ人達がこうした戦闘員に加わる傾向がありISILはこれも利用して居ます。

当然我が国もその標的にされて居る事は言うまでもありません、こうしたカラクリに騙されない様に世界情勢を正しく把握される事を願います。

二階俊博自民党総務会長の韓国朴槿恵大統領を表敬訪問に見る反日自民党の実態！

今年はアジア主要通貨の中でも韓国ウォンの価値下落幅が最も大きくなるなるだろうとするエコノミストが多い中で実質実効為替レートでは史上最高水準の円安ウォン高へとなり韓国経済は最悪の状況へと進んで居ます。

日韓関係の悪化で１４年間続いた日本、韓国が緊急時に通貨を融通しあうスワップ協定であるチェンマイ・イニシアティブ(Chiang Mai Initiative、CMI)は本年2月23日に期限を迎え、100億ドル（約1兆1,829億円）分の協定について日本政府が延長しない方向で調整しています。

スワップ協定が無くなりますと世界中のヘッジファンドから投機対象として狙われ易くなりますし、頼りは3600億元・約68兆円の中韓通貨スワップ資金協定ですが、これは支那の通貨元との協定ですから基軸通貨での協定では無い上に多額の利払いのリスクもあり、韓国の経済破たんは近いのかも知れません。

韓国は自国が経済破たんしても日本は嫌いと言う態度ですから、そんな中で自民党の二階俊博総務会長は韓国朴槿恵大統領を表敬訪問したのは反日以外にどの様な意味があるのでしょうか。

朝日新聞の虚偽報道が暴露され慰安婦像をアメリカにも立て、日本の固有の領土である竹島を武力で実行支配し国民に反日教育を行い我が国や国民を敵視する韓国に自民党の二階俊博総務会長は13日韓国を訪問しました。

朴槿恵（ボク・キンケイ）大統領を表敬訪問し、安倍晋三首相の「国交正常化50周年である今年が両国にとって良い年になるよう互いに努力しようという内容」の親書を手渡したそうです。

更に、朴氏は旧日本軍の従軍慰安婦問題について「関係者が生きている間に解決したい」と述べ、二階氏が「全くその通りだ」と応じたと言うから呆れたものです。

従軍慰安婦問題は朝日新聞の虚偽報道が明らかになり旧日本軍がこの様な事を行った証拠は無いにも関わらずこの様な対応をする反日政治家が居るのですから日本の行く末が危ぶまれます。

仮に日韓関係が好転した所で我が国にとってどれだけのメリットがある訳では無く、韓国朴大統領が世界経済や国際金融情勢に無知過ぎた舵取りで韓国の転覆もそう遠くなさそうです。

またそもそも日本の技術が無ければ韓国経済は成り立ちませんから相手にしない関わらないのが一番だと思います。

仁川アジア大会開催中、韓国記者のカメラレンズを盗んだとして略式起訴され、その後「無罪」を主張している水泳の冨田尚弥選手（25）の犯行シーンとされる映像も不鮮明な上に故意に編集されており嵌められた可能性があります。

産経新聞社の記者が逮捕された問題もとてもまともな裁判とは考えられませんし、二階氏は出国を要請したそうですが事実上拒否されています、報道の自由を守らないばかりか出国させないのは人道に対する罪ではないでしょうか。

兎に角まともな国とは思えませんから付き合わない相手にしない、関わらないのが得策で、竹島に上陸した者は入国させない、駅などの韓国語表記は止めるべきだと思います。

また、日本国内にあるパチンコ店は多額の税金を課すかこれ以上パチンコ中毒患者を出さない為にも禁止すべきではないでしょうか。

アラブの春以降の中東情勢を正しく把握しよう！諜報機関の草刈り場と化した中東！

この地図は外務省の海外安全情報から見る中東及びアフリカの危険度情報で赤は退避勧告、オレンジは渡航延期、薄いオレンジは渡航の是非を検討、黄色は十分注意で色分けされています。

中東は石油が出る為に石油メジャーが管理し易くするために諜報機関による様々な工作が行われ西側諸国との窓口であるトルコのイスタンブールは様々な諜報機関が暗躍して居ますので数多くのスパイ映画の舞台になっています。

数次に渡る中東戦争、湾岸戦争等の背景には、必ず米国やイスラエルが絡んで居ます。

1979年イランでイスラム革命が起こり、親米のパーレビー政権が崩壊し米軍の協力で米国に亡命したため、ホメイニーの指導下でイスラム共和制へ変わるとイラン国内では反米運動が盛りあがりました。

イランのイスラム革命の介入や革命の輸出を恐れて米国や欧州、ソ連などはイラクを積極的に支援し1980年9月22日未明にイラク軍が全面攻撃を仕掛け国境をめぐるイラン・イラク戦争が勃発しました。

しかし、イラン民衆の抵抗は強くイラクは苦戦し、これにアラブ全てを敵に回していたイスラエルが米国製の部品をイスラエルが代わりに調達して援助を始め、更に対イスラエル強硬派のシリアとリビアがそれぞれの思惑でイランを支援しました。

こうした各国の思惑が中東情勢を混乱させ殺戮の応酬を繰り返されます。

その後インターネットの普及で大国の思惑や独裁政権が欧米からの利権で私服を肥やして居る事が暴露されると民衆が怒りだしアラブの春が起こります。

その発端は2010年12月17日、チュニジア中部失業中の若者が野菜を街頭で販売したところ販売の許可がないとして警察が商品を没収、これに抗議する為若者が焼身自殺した事がネット上で広まりチュニジアの政権は崩壊しました。

以後これがジャスミン革命と呼ばれ、ヨルダン、エジプト、バーレーン、リビア、イエメンへと広がって行きアラブ民族の独立と自立を目指すアラブの春へと発展します。

こうした動きに一番脅威を感じたのがアラブ全てを敵に回しているイスラエルで、周辺諸国が結束してイスラエルにミサイルや砲弾を撃ち込まれてはたまりませんので再び諜報機関のモサドがアラブの結束を破壊する工作を始めたと見られて居ます。

アラブ諸国の結束を破壊するにはイスラム教は怖いと言うプロパガンダやイスラム過激派組織によるとされるテロ事件等で世界の人々がイスラム教徒を嫌ったり警戒する様に事件を敢えて作り出して居る可能性があります。

テロ事件を起こしてイスラム教徒は悪とか怖いと言う刷り込みが繰り返し行われますのでこのプロパガンダに惑わされる事は差別や戦争に巻き込まれる恐れがあり危険な事ではないでしょうか。

イスラム国が日本人を拘束し極めて残虐な方法で殺害しヨルダンのパイロットを鉄の檻の中で焼き殺すと言う残忍で衝撃的な方法で殺害したのはイスラム教徒は悪であり報復すべき存在であるかの様に思わせる演出に過ぎません。

イスラム国が作成したとされるプロモーションビデオでは極めて精巧なＣＧが使われ、ハリウッド映画と同じカット割りや構成演出の手法を見ますと米国の関与も感じずにはいられません。

米国の覇権確立や維持に都合の良い傀儡政権が民主的政府か軍事政権かに関わらず作り出す目的で敵になりすまして行動し、結果を敵になすりつける偽旗作戦（False flag）と呼ばれる手法が度々使われて来た事を思い出します。

こうしたプロパガンダに惑わされない為には偏向したマスコミの報道を鵜呑みにせず、幅広い知識と情報の確保が重要ではないでしょうか。