今後も続く広がる世界的規模の同時株安！ジオポリティクスリスク相場と先物指数売り

ＮＩＫＫＥＩ225ＩＮＤＥＸつまり日経平均株価は今年に入り大きく値を下げ、8日には一時的に反発したものの後場になると再び下落を始めています。

このチャートは米国の株価指数DOW JONES INDU AVERAGE INDEXですが年明けに上昇傾向が見られたもののその後下落傾向が続いて居ます。

今度は欧州をご覧ください。

これはドイツ株価指数であるDEUTSCHE BORSE DXA INDEXですが8日に反発しかけたものの引けにかけて下落して居ます。

これに似た動きをしているのは次のものです。

これは香港ハンセン指数HANG SENG INDEXでもドイツと似た様な動きをしています。

総合して言える事は世界同時株安局面に突入してしまった可能性が高く、今年の株式相場は昨年の上昇局面から一転して下降局面に入ってしまう可能性が考えられます。

その理由は売りポジションを商品にしたジオポリティクスリスクファンド（地政学リスクを商品にしたファンド）が作られ、中東情勢やアジア情勢の緊張を切っ掛けに指数先物で売って来る可能性がある事です。

また、支那の株価も国策的に売りを抑制して居るものの売りたい、売らざるを得ない投資家が売るチャンスがないまま、未だに売るチャンスを模索して居る事情もあります。

総じて、株は儲からないものだと言う事が世界の投資家が気付き始める事が予想されます。

つまり実際に株式市場で儲けて居るのは、株価指数先物やオフバランス取引と言われる先物を売り買いする権利を取引出来る機関投資家に先に設けられてしまい現物を取引する投資家は実は儲かって居ない筈です。

つまり、一般投資家は銀行に預金しても金利が低すぎる為に預金以外で運用して稼ごうとしますので、プロの投資家はこの動きに目を付けてジオポリティクスリスクを商品にしたファンドを作り売りを仕掛けて居るのが実情です。

日本の年金資金も米国の外圧、実はウオール街の外圧で日本政府はその運用枠を株式広げた為に昨年の株価は上昇し、その上昇を見た一般投資家が金利が低い預金を引き出して株を買い株価が上昇して居たのです。

ウオール街のプロ投資家はこれに目を付け新たな不安要因誇張したジオポリティクスリスクを商品を作り大口の投資家から資金を集め昨年上昇した株価を下落されば儲かるファンドを作り先物売りを仕掛け運用益を稼ぐ事を画策しています。

今年は、中東は勿論アジアでも仕組まれた何らかの大きな事件が起こり株価の急落を引き起こす可能性があると予想しますのでくれぐれも注意して下さい。

最も安全な方法は株などはやらずに比較的一等地で人気のある地域に限定した不動産投資に回し賃貸で貸した方が安全で利回りも良く利益が得られる筈です。