株式市場を襲う地政学（ジオポリティクス）リスク相場の幕開け！災いは支那から来る！

4日大発会を迎えた東京株式市場は、日経平均株価の終値が昨年最後の取引日である３０日と比べて582円73銭安の1万8450円98銭と、大幅安となりました。

同様に同じ日のニュヨーク市場のS&P500種平均株価指数も同様に急落し、下げ方も似ている事からウオールストリートが仕掛けた下落である事がチャートから読取れます。

どの様な論理でこの下落相場を作り出したのか調べて見ますと地政学リスク分析を専門とするユーラシア・グループ（Eurasia Group）の社長であるイアン・ブレマー（政治学博士）の独自の観点でグローバルな地政学リスクの調査・分析が基にあります。

この論理を応用した金融商品は昨年8月頃から売り出したが開始され1年決算型のファンドで日本の証券会社でも販売されて居ますので多額の資金が既に集まって居るものと思われます。

イアン・ブレマーは「世界10 大リスク」のトップリスクを発表したり、「Ｇゼロ」（リーダーなき世界）というコンセプトで方向性の定まらない不確実な要素で相場が大きく動く事を予想して居ます。

今回のジオポリティクス下落相場は、昨年6月12日に始まった支那株の大暴落の結果支那共産党が大株主がその株を売却することを半年間禁止し大暴落を物理的に阻止しましたが、その半年明けが4日だった事が影響しています。

ご覧のチャートはシンセン指数Bですが、4日に市場が開いた瞬間から大きく下落を始め、政府の介入か一時的に戻るかの様な動きを見せながも膨大な売り物で支え切れず更に主要指数が7％下落した時点でサーキットブレーカーが発動され4日の取引はこの時点で取引が停止されました。

5日になると再び買われ出した様に見えますが、実態は支那共産党が大株主がその株を売却することを半年間禁止しから1年間禁止すると言う警戒感から売りものが減ったに過ぎません。

支那株は既に世界から殆ど相手にされませんから今後も売り一色になる事が予想され最終的には現在の株価の10分の1程度まで下げても不思議ではありません。

大株主にとっては売る事が出来ないので株はコストがかかるだけですし、7％下落した時点でサーキットブレーカーが発動され1年間売る事が禁止され解除後もこれが繰り返されれば10年以上資金が塩漬けになります。

こんな経験をすれば二度と支那株に手を出す人は居なくなりますので、支那株の実態は紙くず同然であり、投資家が損を納得出来る状況になる戦争や革命が起きない限りご破算にはなりません。

ジオ・ポリティクス・リスクを回避する為には支那と関わらない事に徹するべきで、関わらなければ一時的に下落しても再び元に戻る筈ですから惑わされない事が重要です。

また、ジオ・ポリティクス・リスクの背後にはウオールストリートのヘッジファンドが手ぐすね引いて狼狽売りを仕掛けて来ますので好餌にされない様にすべきです。