暴落の危険！株価1万5000円割れ！黒田バズーカのマイナス金利も効果は一時的だった！

これがこの1ヶ月間の日経平均225の株価の推移ですが、黒田バズーカのマイナス金利導入の影響で2週間程遅れましたが、当ブログ1月20日で予想した通り日経平均225株価1万5000円を割り込みました。

週間下げ幅は1800円を超え、リーマン・ショック直後の2008年10月以来の下落幅ですが、マスコミはこれを暴落と呼ばないのは何故でしょうか。

これは一週の為替相場＄/￥のチャートですが、急激に円が買われ急騰しています。

この最大の理由は米国のFRBが利上げ先送り示唆した事からドル売り円買いが始まった事に加え世界的な株価の下落傾向が加速され、投機資金が安全な投資先と見られる円買いが行われ事が伺われます。

受けた為替市場で一時１ドル＝110円台まで円が急騰、世界の株式が弱気相場入りし、不安心理が増幅した。

株価の下落は更に進むと見られ、今月末頃には1万2,500円を割り込むものと予想します。

その理由は、株価を押し上げる様な好材料が見当たらない事と、世界的な景気の低迷期に入ってしまいました。

現実にアベノミクス効果を期待して株などに投資した人達はその多くが多額の損失を出しており、最近の黒田バズーカのマイナス金利も効果も一瞬にして吹き飛んでしまいました。

この事は金融政策だけでは景気は回復しませんし、最近の国会議員のスキャンダルに見られる自民党の議員の質が極めて低い事が暴露され、この程度の人達では抜本的な景気の回復は見込めません。

これは自民党だけの問題では無く政党所属の議員全体に見られる傾向である事は否めません。

今後景気が明らかに悪化すると見られる背景には資源価格の下落で後進資源国の需要が激減すると見られ輸出や物流の動きが鈍くなる事が予想されるからです。

世界的な景気動向で注目しなければならないのが、米国の軍産複合体（Military-industrial complex）の動きで米軍事産業が景気が悪いと、ロビイストが大統領選挙を利用して政治を取込みマスメディアを利用して戦争を起こさせる恐れがあります。

過去の100年の戦争の歴史は何れもアメリカが糸を引いて居ましたし、その背景には米国の軍産複合体が深く係って居ます。

つまり、戦争は大きな利益を生み、兵器産業だけでは無く、戦争で荒廃した都市の地価は著しく安く手に入れる事が出来ますし、戦争と言う名目で多額の借金も帳消しにしてしまう事も出来てしまいます。

過去の歴史から戦争ビジネスは常に仕掛ける者が勝者となり、仕掛けられる者が敗者となって居ますし、結果的に戦争で負けた者が全ての責任を負わされて来た事を忘れてはなりません。

米国の軍産複合体の動きを見て居ますと、そう遠く無い内に朝鮮半島で戦争が勃発する事はほぼ確実と見られます。

歴史から分かる事は、戦争は最大の破壊を伴う消耗であり、犠牲を伴う労働力の喪失であり、物不足や供給不足、が生まれ、製造業や産業が活気づく原動力となった歴史が繰り返されるのではないでしょうか。