S&p500種株価指数終値ベースで昨年8月25日以来の安値が示す世界的株価下落へ！

15日米投資情報会社であるスタンダード・アンド・プアーズ社が算出しているアメリカの代表的な株価指数S&P500（Standard & Poor's 500 Stock Index）種株価指数終値ベースで昨年8月25日以来の安値を記録しました。（ご覧のチャートは過去1年間の値動）

高値圏で乱高下して居るのは更に大きな暴落の可能性も示唆しています。

この事はどの様に世界の株価へ影響を与えるのか分析してみましょう。

これはS&p500種株価指数の過去10年間の値動きを示すチャートですが、今から約8年前の上昇局面でヘッド・アンド・ショルダー(Head and shoulders)と呼ばれる下落サインが出てその後約1年に渡り下落を続け約7年前に反転上昇をして来た事が分かります。

最近のS&p500種株価指数でも綺麗な形ではありませんがヘッド・アンド・ショルダーが出現して居る事が分かります。

つまり過去のチーヤーとから今後のS&p500種株価指数は1年以上下落をする可能性が高い事を示して居ます。

冷静に思い出していただきたいのが8年前に何が起きたかと言うとサブプライムローン問題が本格化し、原油価格の高騰で当時原油1バレル当り100ドルを超えた事が合わさりS&p500種株価指数下落の要因でした。

その後S&p500種株価指数が一転上昇に転じ始めた要因が原油高で莫大な利益を出した中東のオイルマネーが事実上S&p500種株価指数を押し上げたと言っても過言ではありません。

しかし、最近では支那のバブル崩壊に伴う世界的な原油需要の低迷や米国でのシェール石油開発、日本を始めとするハイブリット車の普及でガソリンの需要が低迷しています。

米国の思惑は再び産油国としてシェール石油を売りたい事と、ウクライナ情勢に伴う対ロシア対策に絡み、ロシアの天然ガスと米国の石油との値下げ競争から米国とイランと国交正常化で更に原油が余り出したのです。

現在では原油1バレル当り29ドル台にまで落ち込んで居ます。

ここまで原油価格が下落してしまうとかつてはオイルマネーで世界経済に大きな影響を与えて来たサウジアラビアを直撃しサウジアラビアは市場から株を売却し財政の穴埋めに使わざるを得なくなりました。

そこで日本の株価の影響を考えてみましょう。

これが日本の株価指数を代表する日経225平均株価指数（ご覧のチャートは過去1年間の値動）ですが、こちらでは見事なヘッド・アンド・ショルダーが出現して居ますから今年1年以上株価の下落傾向は続く事が予想されます。

こちらもS&p500よりもましですが、同様に高値圏で乱高下して居てS&p500が暴落すればその影響で暴落する可能性を示唆しています。

証券系のアナリストは夏以降株価は上昇すると強気の見解を述べたり、政府が年金資金の運用枠を拡大させるのではないかと言う話をして居ましたが、騙されてはなりません。

証券会社も下落を予想して客に株を売り付け売り抜けようと、こうした楽観的な見通しを示して株を買わせ様としていると思いますから、注意して下さい。

これは日経225平均株価指数の過去10年間の値動きを示すチャートですが、過去にサブプライムローンショックやその後の原油価格の上昇の影響をS&p500よりも遥かに大きな影響を受けて居る事が分かります。

日本の株価の上昇は、安倍政権のアベノミクスで株価を吊り上げる為に金融緩和措置として公定歩合の引き下げを行い更に下落防止のため国民年金資金の株式への運用枠を拡大して維持させた経過が2段階の上昇カーブが示しています。

今年は6月頃には日経225平均株価指数は15,000円を割り込む可能性は高く、期末には12,500円近くまで下げても不思議ではありません。

この下げ局面で多額の損が期待されるのが、金融資産を持つ高齢者で、1年の定期預金をしても金利が全国平均で年0.025%に過ぎず1,000万円預けても利息は2,500円に過ぎず税引きでは2,000円です。

金融機関はこうして低金利で預けられた預金をリスクはあっても予想金利の高い金融商品に預け替えさせよとうして居ます。

言われる通りに預け替えをしてしまいますと、儲かる処か元本を減らしてしまう可能性が高い事は言うまでもありません。

特に専門の知識や情報の得られない方が株などで運用する事は今後の世界情勢を考えますと大変危険です。

こうした株価の動きを見ますと不吉な予感がいたします。

残念ですが、近い内（3ケ月以内）に世界的な株価の暴落の可能性を予想させていただきます。